外科について

近くの外科を探そう

あなたは医療保障を準備していますか？今の保障で十分だと思いますか？
みんなどれくらい準備しているのでしょう？

【入院・治療費等の備えを、公的医療保険以外で準備していますか？】

男　性
準備している	81.4%
準備して いない	17.1%
わからない	1.5%

女　性
準備している	83.9%
準備して いない	14.9%
わからない	1.2%

※公益財団法人生命保険文化センター　平成25年度「生活保障に関する調査」より
男女とも８割以上の方が準備していると答えています。

【医療保障の入院日額はどれくらい準備していますか？】

男　性
20代	7,741円
30代	10,083円
40代	11,449円
50代	12,559円
60代	10,549円
平均	10,881円

女　性
20代	7,942円
30代	8,881円
40代	8,818円
50代	9,802円
60代	8,895円
平均	9,000円

※公益財団法人生命保険文化センター　平成25年度「生活保障に関する調査」より
男性と比べると女性は準備している入院日額が低めですが、入院したら男性も女性も関係なく費用がかかります。
入院1日あたりの自己負担額平均は21,000円となりますので、入院に対する備えを十分に準備する必要があります。

医療保険の保障の基本は「手術保障」と「入院日額保障」の２つです。
日額保障は5000円、10000円、15000円などの選択肢がある所が多いようです。

では、実際に保険会社に相談した際、
（保）「1日あたりの平均入院費用は20,000円位ですよ」
（客）「それなら、入院したら1日15,000円くらいの保険金がおりるプランがいいかしら」
となりがちです。
しかし、実際に必要な費用を正しく把握してからプランを組まないと保険料ばかりを払い過ぎることになってしまいます。
では、何を見て選べばいいのか？それは、「一ヵ月あたりの自己負担額」です！

【1日あたりの平均入院費用で決めてはならない理由】
簡単に言うと「1日あたりの自己負担額」は短期入院が平均額を押し上げているからです。
入院患者の約半数は一週間以内に退院する「短期入院」です。そして短期入院は検査や治療が短い期間に集中するため、1日平均で計算した時の入院費用は高くなる傾向にあります。

例えば、簡単な手術で3日間入院して総額6万円の入院費用がかかったとします。
1日あたり6万円÷3日＝2万円ですが、総額は6万円なので、このケースはわざわざ医療保険を必要としないレベルの負担です。
つまり、短期入院は大した負担でないのに、1日平均にすると大きな負担に見えてしまうのです。
短期入院が半数を占めているため、まるで日額保障が10000〜15000円の医療保険が必要であるかのように見えてしまいます。
そして、保障日額を高くすると月々の保険料の支払いも高くつきます。
単純に日額5000円と日額10000円の保障では保険料に約２倍の違いがあります。
「1日あたりの平均自己負担額」のデータをもとに必要以上に高い医療保険プランを組んでしまいかねません。

【１ヵ月あたりの入院費用を見て考えよう】
実際に入院した時にかかる費用を正しく見積もるにはどうすれば良いのか？
では、「１ヵ月あたりの入院費用」で計算してみましょう。
なぜなら、一ヵ月あたりの医療費の上限が決められた高額療養費制度を受けられるからです。
この高額療養費制度を利用すれば医療費の自己負担の上限は月約9万円（標準報酬月額28〜50万円の場合）に抑えられ、1日あたりに換算すると約3000円となります。
（※上限の金額と計算方法は収入によって違いますのでこちらからご確認下さい。）

そして、医療費とは別にかかる「差額ベッド代」は1日平均で約6000円です。
しかし差額ベッド代は必ずしもすべて払うべきものではありませんので、経済面を考えて費用を抑えていくことが可能です。

さらに、病気や入院に貯蓄も組み合わせて備えることで必要な保障額を抑えていくことが可能です。これらを考慮すると入院日額は5000円で十分な方が多いかと思われます。

医療保険を検討する際には「1日あたりの平均入院費用」のデータだけでなく、「一ヵ月あたりの費用」も見て考えましょう。

加入している保険会社に保障内容を確認しておきましょう。
担当者がいる場合は担当者に、いない場合は各社コールセンターがありますのでそこに電話すると教えてくれます。

【確認内容１：給付が入院何日目から受け取れるのか？】
一般的な医療保険は1日目から支払われますが、昔の保険は5日目や7日目からというような形で数日経過しないと給付金が発生しない場合があります。

【確認内容２：給付金は1入院あたり何日対象となるのか？】
医療保険はほとんどの場合支払い限度日数が決まっています。
1入院あたり何日間給付が受けられるのか確認しておきましょう。

【確認内容３：保険会社によっては付帯サービスがある】
保険会社によっては付帯サービスがついている場合があります。
治療に関して相談できる、専門の医師を紹介してくれるなど病気によってはとても役に立つこともありますので確認しておきましょう。

【確認内容４：給金を請求するときには何が必要か？】
基本は医師の診断書が必要になるのですが保険会社によってはコピーで対応できるなど、給付金が少額であれば領収書のコピーで対応できるなど簡易に対応してくれるケースもあります。
診断書は通常3,000円〜5,000円くらい掛かるので特に複数の保険から給付が受けられる場合は退院する前に確認しておいたほうがいいでしょう。

医療保険を請求するには、以下の１〜５の手順で行います。

【手順１：入院や手術を受けたら、保険会社にその旨を伝え、所定の用紙を送付してもらう】
まずは保険会社に連絡しましょう。連絡方法は担当の営業職員、支社の窓口、各社のコールセンターのどれでも構いません。 連絡を取る際には保険証券を手元に用意しておけば、スムーズに話が進みます。

【手順２：届いた書類を医師に持っていき、診断書を書いてもらう】
診断書の作成には一般的に4,000円〜5,000円ほどの実費（契約者本人の負担）がかかります。ですので、書き直しの必要がないよう、必ず保険会社から所定の診断書を送ってもらいましょう。

【手順３：給付金の受け取りに必要な書類と診断書を揃えたら、保険会社に送付する】
保険金は種類によって必要な書類も異なります。 入院・手術給付金の請求に必要な書類も保険会社によって異なりますが、保険証券・入院給付金請求書・診断書などです。
入院給付金については請求金額が少額の場合、病院の領収書などでも可能な保険会社もありますので、問い合わせのときに確認しましょう。

【手順４：保険会社は送られた書類を元に支払いの審査を行う】
保険会社は提出した書類や診断書などの確認を行います。診断書の内容によっては、関係する機関に確認することもあります。
事故現場や関係者への確認が必要な場合は、「書類提出」→「調査」という形になります。その際に、保険金の給付までの1ヵ月を超えてしまう事もあります。

【手順５：保険金の給付】
請求した給付金は一般的に5営業日以内に指定の口座に振り込まれます。
事実関係の確認、調査などで時間がかかった場合や書類の不備があった場合は1週間程かかる事もあるようです。
〜簡易請求について〜
簡易請求とは医師の診断書（各種証明書）の提出を原則不要とする請求のことです。
但し以下の条件があります。可能かどうか一度保険会社に問い合わせてみた方がいいようです。

• 退院後の請求に限られること
• 手術給付金を伴わない入院であること

〜入院給付金について〜
入院給付金の請求は入院中でも申請することができます。予定よりも入院が長引きそうな時や、長期の入院で手元にお金がない時に活用することができます。
ただし、請求の際診断書の費用（平均4,000〜5,000円）がかかります。
退院後に残りの給付金を請求する場合、実費で再度診断書を発行してもらわないといけません。
給付金の請求期限は3年以内となっています。